地元、業界での長年の実績による信頼度などは、ある程度知ることができる。
地元や業界で評判がよい企業は、少なくともこれまでの経営姿勢が間違っていなかったと推察される。
なお企業内容や経営理念等は、インターネットのホームページを検索してみると、ある程度のことは知ることができる。
次にだまされないかという点について述べよう。
最初から悪意を持って募集をし、応募者を欺こうとする企業に対する策である。
まず、募集媒体を利用している場合には、その媒体発行元企業の姿勢がある。
つまりその媒体が発行元の責任下で厳しくチェックされているかどうかということである。
しっかりとした企業は、募集広告を出すにしても、しっかりとした媒体を選ぶ。
そこで気に入った求人広告をみつけたら、ほかにはどんな企業が掲載されている媒体かをみることも大事な視点である。
なお現時点では、求職者が就職活動のなかで、就職再支援企業と能力開発などで、個人的に契約をした場合を除けば、お金を徴収されるということはない。
だから、応募先の企業に何かを売りつけられたり、社員になるには資格や工具が必要だ、などといって代金を徴収されるようなことがあったり、在宅でできる仕事を紹介するので、登録料が必要だ、などという場合はすぐに断るべきだ。
もちろん、人材派遣のスタッフ登録も無料だし、民間職業紹介の登録も一部の受付手数料を除き、無料である。
さらに求人広告上で、その企業が何をやっているのか、皆目わからない場合があるが、注意深く確認をすることが必要である。
何をやっているかわからない企業へ、応募に行く人も行く人だが、しっかりしている企業は、わが社は○○の業界でこれこれの仕事をし、こんな実績を上げている企業です、と謳うものだ。
③どの会社の、どの職場？そもそも仕事は業種で選ぶべきか、職種で選ぶべきかと問われたら、私は即、職種と答える。
前述したように、求職に際してのあなたの希望が「私の得手とする能力を、あなたの会社の、この仕事上で生かしたい。
そしてその勤務（労働）に対して、○○円の賃金をいただきたい」ということならば、ポイントは「この仕事上で」ということになる。
すなわち「就社」ではなく、「就職」なのである。
たとえば○○百貨店や△△貿易に勤めたいのではなく、○○百貨店、△△貿易の、どの仕事をしたいという具体的職種のアピールである。
そうでなければ、「自分のこの得手な能力を使って」という論法が生きてこない。
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